企業・大学で生まれた技術、
研究成果を事業化し、
未来をつくる
高性能材料技術・事業化研究所(高材研)は、
先端機能材料や先端技術の調査、分析を行い、新規事業開発のノウハウを提供しています。
素材から、未来の事業を。
日本が強みとする材料技術を基軸に、高材研は新規事業の創出を支援しています。
企業に新たな価値の“若葉”を芽吹かせ、技術と事業をつなぐことで、日本の産業の未来を支えます。
新着情報
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2026年3月2日
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2026年4月2日
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2026年2月11日
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2026年2月2日
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2026年1月19日
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半導体に関わる新規事業創出を後押し 高材研が講座開講(半導体ナビ)
若葉をいっぱい芽吹かせる 高材研、“知価”鉱脈を見つけ事業化支援(メディア掲載)
当法人設立にあたって、以下の各メディアで取材していただきました。
技術者のための事業視点実践講座

技術者のための事業視点実践講座について
技術者を“事業がわかる人”にする講座です。
講義は、講師と進行役による対話をベースに、参加者への問いかけやディスカッションを交えながら展開します。
本講座は、社内の技術をベースに新規事業を推進する技術者・マネージャー向けに、現場で使える“事業視点”と実践的な進め方を学ぶ講座です。
社内の革新的な技術をベースに新規事業を進める現場では、理論だけでは解決できない複雑な課題に直面します。本講座では、そうした現場の“どろどろとした現実”を踏まえた考え方と、実際の事業推進の進め方を学びます。
講義は少人数制で行い、参加者それぞれの業務課題をベースに議論を重ねる“寺子屋形式”を採用しています。これにより、単なる知識の習得ではなく、「自分のケースで理解できる」実践的な学びが得られます
日本では、「理系」「文系」と役割を分けて考える傾向があります。しかし、海外では、技術と経営の両方の視点を持つ人材が珍しくありません。
実際、技術者が事業視点を身につけることは、それほど難しいことではありません。むしろ、自らの技術を理解しているからこそ、事業としての価値を見出すことができるのです。
実際に社内新規事業を立ち上げ・運営してきた講師が、実務に基づく具体的な視点とノウハウを提供します。
講座開設にあたって(講師コメント)
技術者の方が、自分が開発している技術はすごいのだと自信をもつことはとても大事なことです。
そしてそのゴールはいくつもあると思います。
論文の発表、学会や業界の技術発表会での発表など。しかし、企業に所属している技術者の方のゴールとしては、それが会社の中で事業となって近い将来会社の経営に貢献していくことが、もっともダイナミックなゴールではないでしょうか?
実際、私は、そのような経験をしてきました。
日本はどうも、人を理系と文系にはっきりわけてしまう傾向が強いように思います。
しかし、欧米では、PhDでありながら、MBAも持っているという人がたくさんいます。
この場合、文系の人が技術を身に着けることは、ハードルが高いのですが、逆に技術がある人が、事業的なものの見方、考え方を身につけるハードルはそれほど高くはないと思っています。ただ、多くの場合、「自分は技術者だから・・・・」という仕切りを自分自身でつくってしまっているように思います。
もちろん、事業運営もつきつめていくと相当奥が深く一筋縄ではいきません。
だから技術、事業運営の両方のプロフェッショナルというよりも、8割を技術者としての立場に立脚しているが2割ぐらいは事業的な視点を持つというのが、ちょうどよいバランスなのではないかと思います。
これはもちろんベンチャー企業を立ち上げて世の中を変えていくのだという、アントレプレナーと、企業内で新技術を基軸にした事業を展開していく場合では違ってきます。
この講座は後者の方を対象にしたものです。
実際、研究開発一筋でやってこられた方から、「もっと早くこういったことを聞いていれば、自分の研究開発内容も変わっただろう」といわれことがあります。
この講座は、今開発されている技術をどうやって事業にしていくかという、ものの見方、考え方をお伝えするものです。
だからむずかしい、カタカナワードや机上の李凛音は極力排除し、現場で本当の使える新規事業推進のスキルをご提供いたします。
技術・市場調査
特殊で専門的な素材、材料分野での調査に多くの実績と高い評価を持つ新産業総研株式会社とのコラボレーションにより、専門分野での質の高い市場調査、技術調査のレポートをお届けします。
すでに調査済みのレポートの販売とご説明のほか、個別の受託調査も行います。受託調査の場合は、調査期間と工数により金額が決まってまいりますので、費用と期間、調査内容等については、お気軽にお問い合わせください。
【効果を発揮する用途】

新規事業を検討する中での市場動向を知りたい

既存事業の販路拡大、見直しのための、確度の高い情報収集、市場分析

新規配属者向けの学習材料として調査・分析担当スタッフによるレクチャも可能
個別調査
個別調査は、以下のようなプロセスですすめていきます。
調査依頼
メール、電話などで調査のご依頼をいただきます。
ご依頼内容
ヒヤリング
オンライン、オフラインご希望の方法により、ご依頼内容を専門のコンサルタントがお聞きします。
調査企画書
見積書
ヒヤリングに基づき、
・調査内容
・調査期間
・お見積り
を提出いたします。
契約
ご検討いただきました結果調査を正式に依頼される場合には、契約書を締結させていただきます。
調査中間報告
調査最終報告
中間に一回、最終に1回の報告会をオンライン、オフラインご希望の方法で行い、レポートを提出いたします。
費用計算の基本
ご依頼内容により調査日数を計算し、調査工数にかかる費用とレポート作成費用の合算をいただくことになります。あれもこれも盛り込むよりも、調査したい内容をそぎ落として、焦点を絞った調査をする方が費用対効果が高まります。この点についても、ヒヤリングの段階でご相談しながら進めていきます。
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